TOP ＞ 大学院について
研究者を目指す方に。専門家の道を歩む方に。
大学院には3つの研究科があります。高度な専門知識と研究能力を身につけ、社会で活躍できる人材を養成します。卒業後は、研究者や専門家への道を切り開く環境がそろっています。
法学研究科
現代における多様な社会現象の法学・政治学的究明と、専門性の高い研究者、高度専門職業人の養成を目指します。
＜学位授与＞
博士前期課程（2年）：修士（法学、政治学、学術）
博士後期課程（3年）：博士（法学、政治学、学術）
新聞学研究科
ジャーナリズム、メディア、コミュニケーションを主な研究領域とし、専門知識及び実践力を涵養します。
＜学位授与＞
博士前期課程（2年）：修士（新聞学）
博士後期課程（3年）：博士（新聞学）
沿革
| 1889年（明治22年） | 山田顕義（時の司法大臣）が日本法律学校を創設 |
|---|---|
| 1903年（明治36年） | 名称を「日本大学」へ改称 |
| 1949年（昭和24年） | 新学制による大学となる 法文学部を法学部と文理学部に再編 |
| 1951年（昭和26年） | 大学院法学研究科 修士課程（公法学専攻・私法学専攻）を設置 |
| 1953年（昭和28年） | 大学院法学研究科 博士課程（民法学専攻）を設置 |
| 1954年（昭和29年） | 大学院法学研究科 博士課程に公法学専攻を増設 |
| 1955年（昭和30年） | 大学院法学研究科 修士課程・博士課程に政治学専攻を増設 |
| 1961年（昭和36年） | 大学院法学研究科 博士課程 民法学専攻を「私法学専攻」へ改称 |
| 1976年（昭和51年） | 昭和49年に制定された大学院設置基準により、大学院法学研究科 博士課程を標準修業年限５年とし、博士前期課程２年、博士後期課程３年とに区分。 |
| 1998年（平成10年） | 法学部2号館が落成 大学院法学研究科の拠点となる |
| 2004年（平成16年） | 大学院法務研究科を設置（学校法人 日本大学） 大学院法学研究科博士前期課程 私法学専攻に「知的財産コース」を、政治学専攻に「公共政策コース」を設置 |
| 2006年（平成18年） | 大学院法学研究科博士前期課程 政治学専攻に「公共政策１年コース」を設置 |
| 2009年（平成21年） | 法学部経営法学科に「知的財産コース」を設置 |
| 2010年（平成22年） | 大学院新聞学研究科を設置 専門職大学院知的財産研究科を設置 （大学院法学研究科博士前期課程 私法学専攻「知的財産コース」の募集を停止） |
| 2014年（平成26年） | 知的財産研究科が公益財団法人大学基準協会による知的財産専門職大学院認証評価を受審（適合しているものと認定される） |
| 2017年（平成29年） | 専門職大学院知的財産研究科の募集を停止 大学院法学研究科博士前期課程 私法学専攻「知的財産コース」を再設置 |
| 2018年（平成30年） | 専門職大学院知的財産研究科を廃止 |
学位
法学研究科
| 専攻 | 博士前期課程 | 博士後期課程 |
|---|---|---|
| 公法学 | 修士（法学） | 博士（法学） |
| 私法学 | ||
| 政治学 | 修士（政治学） | 博士（政治学） |
| 全専攻※ | 修士（学術） | 博士（学術） |
新聞学研究科
| 専攻 | 博士前期課程 | 博士後期課程 |
|---|---|---|
| 新聞学 | 修士（新聞学） | 博士（新聞学） |
